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飲料水水質検査11項目

納期
3営業日

注)営業日とは、土日、祝祭日及び、当社が特別に定めた休日を除いた日になります。

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飲料水11項目の水質検査は、比較的安価で汚染の有無を容易に判断できる指標となります。
当社では、「より正確なデータをより速く」をモットーに多検体・短納期での分析を心がけております。 ご不明な点は、お気軽にご相談下さい。

分析項目

項目名 基準値 概要
一般細菌 1mlの検水で形成される集落数が100以下であること 一般細菌とは、標準寒天培地(36±1℃、24±2時間)によって集落を発現する生菌の総称を言います。
屎尿、雑排水の他、河川、地下水、土壌、食品、さらには空気中にまで広く存在しますが、清浄な水には極めて少なく、変動も小さいです。
糞便以外の汚染の時にも鋭敏に反応することが多く、汚染指標としての感度は大腸菌よりも高いとされます。
大腸菌 検出されないこと 大腸菌(E .coli)は、糞便に特異的に存在し、ヒトの糞便中の大腸菌群の90%を占めています。特定酵素基質培地で蛍光を発する特性があります。
人畜の排泄物等による汚染度を示す指標となります。
亜硝酸態窒素 0.04 mg/L以下であること 体内では血液中のヘモグロビンが亜硝酸態窒素と反応して酸素運搬能力のない血色素のメトヘモグロビンを生成させ、チアノーゼ症状や呼吸困難などのメトヘモグロビン血症を引き起こします。
 亜硝酸態窒素は塩素処理することで硝酸態窒素に酸化されます。
硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素※ 10 mg/L以下であること 土壌や水、野菜をはじめ多くの植物中に存在しています。
最近では、窒素肥料などにより汚染された例があります。
胃酸の弱い乳児では、硝酸塩がバクテリアにより還元されて、亜硝酸塩が生成されメトヘモグロビン血症を起こす可能性があるとされています。
基準の設定は、メトヘモグロビン血症を発症させることのない濃度で設定されています。
塩化物イオン 200 mg/L 以下であること 塩化物イオンとは、塩化物が水に溶けている時の塩素分を指します。消毒用の塩素とは別物で、殺菌作用はありません。 自然水は多少の塩化物イオンを含んでいますが、多くは地質に由来します。
下水、家庭排水、工場排水及び糞尿等、ならびにこれらが処理された水に多く含まれることから、汚染の一指標となります。
有機物(全有機炭素(TOC)の量) 3 mg/L 以下
であること
水中の有機物を炭素の量で表したものです。
水が屎尿等の汚水で汚染されると高くなるため、汚濁の指標となります。
pH値 5.8以上8.6以下であること 水の酸性、アルカリ性を強さを簡単な指数(水素イオン濃度の逆数の常用対数)で表したものです。
水は、種々の塩類、遊離炭酸、まれに鉱酸、有機酸等を様々な割合で含んでおり、その割合によって中性、または酸性、アルカリ性を呈します。
一般に水道水や自然水では、pH値はほかからの影響がない限り安定していますが、降雨、土壌・工場排水・汚染物等の混入、藻類の多量発生、 種々の薬品・塩素の注入量等により敏感に変化します。
異常でない
こと
不純物の存在や微生物の発生の指標となります。つまり、水道水に異臭味があればなんらかの異常が起きていることを意味し、 危険信号を発していることになります。 ただし、水道水には、多少の塩素臭がありますが、これは消毒によるものなので、異常とは扱われません。
異臭味の原因成分として、無機成分、有機成分、生物関与成分、人為汚染成分、浄水処理においての異臭味物質の生成物があり、 配・送・給水管の腐食や藻類、放線菌の発生、汚染物質、汚水の混入等が考えられます。
臭気 異常でない
こと
色度 5度以下で
あること
着色(黄色ないし黄褐色)の度合いを数値で表したものです。
着色の原因としては、鉄、マンガン、銅、亜鉛などの金属やフミン質などの有機物に由来することが多いですが、 生活排水・屎尿・土砂・化学物質の混入による汚染も考えられるため、給水栓で着色した水が出た場合、水質的に何らかの異常が発生したと判断し、 その原因追及が不可欠です。
濁度 2度以下で
あること
濁りに度合いを数値で表したものです。 濁りの原因としては、配管のさび、生活排水生活排水・屎尿・土砂・化学物質の混入等が原因と考えられます。
濁りの質によっては、病原性微生物や有害物質を含んだ状態にあるものもあるため、給水栓で濁り水が出た場合、 水質的に何らかの異常が発生したと判断し、その原因追及が不可欠です。
また、濁りの度合いが高い場合、その成分が塩素消毒の効果を低下させ、病原性微生物の増殖を促進することが報告されています。
※ 現在の水道法第20条に定める定期の水質検査では、月1回以上の検査は上記の表の亜硝酸態窒素と、硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素を除いた9項目について、検査をすることとなっています。
また、建築物における衛生的環境の確保に関する法律に該当する特定建築物では、省略不可項目としてこの11項目の検査が必要になります。

その他の情報

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